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雨漏りの調査方法と、注意点とは！？

 

住宅のリノベ・リフォームを進めていく際、雨漏りが発生していないか把握する必要があります。

雨漏りを放置し続けてしまうと、さまざまな問題に発展する可能性があるため、注意してください。

一体どのようにして屋根などに雨漏りが発生しているかどうかを判断すれば良いか疑問に感じている方も一定数いるのではないでしょうか？

今回は雨漏りの調査方法に加え、調査を進めていく際の注意点について触れていきます。

雨漏りの調査方法

雨漏りが発生しているかどうかを把握する方法が複数存在します。

調査方法は以下の通り。

・目視調査

・散水調査

・赤外線カメラ調査

・発光液調査

・ファイバースコープ調査

・ガス調査 それぞれの方法の特徴を押さえつつ、雨漏り対策を進めましょう。

早速ですが、雨漏りの調査方法について紹介します。

目視調査

 

目視調査とは、屋根や屋根裏、外壁などを目視・接触・打診し、雨漏りが発生しているかどうかを把握する調査。

検査員の経験や技術などにより、精度が変わってきます。

目視調査で雨漏りの原因を把握しつつ、散水調査などを行います。

費用は基本的に無料。

業者によっては費用がかかるかもしれません。

散水調査

散水調査は雨漏りの原因と考えられている箇所に水をかけ、雨漏りが発生しているかどうか把握する調査。

1ヵ所に約10～30分かけて水をかけます。

雨漏りが発生している箇所を特定するまで水をかけるのが特徴です。

費用は約3万～18万円。

屋根に雨漏りが発生している場合、足場を設置する必要があるので、住宅のメンテナンスを予定している方は注意してください。

赤外線カメラ調査

赤外線カメラ調査は赤外線カメラで住宅を映し出し、温度差が発生しているかを把握する調査です。

目視検査で雨漏りが発生している箇所を調べた後、赤外線カメラ調査が行われます。

温度が極端に低い箇所に雨漏りが発生していると推測するのがポイント。

雨が降った翌日や空調を使用しているかどうかにより、誤差が生じます。

また、周囲に建物が囲まれている場合、赤外線カメラ調査は適していないので注意してください。

費用は約18万～35万円です。

発光液調査

発光液調査とは、雨漏りが発生していると予想される箇所に発光液を混ぜた調査液を流し、雨水の侵入経路を把握する調査。 発光液の色が変化しているかどうかで雨漏りが発生している箇所を把握します。 調査液は基本的に退色・変色が起こらず、数日で発光が消えます。 いざという時に備え、退色・変色が起きないかを調査する前に把握するのがポイント。 費用は約10万～25万円です。 業者によっては、発光液調査を行っていないので注意してください。

ファイバースコープ調査

ファイバースコープ調査は超小型カメラを使用し、屋根裏などに雨漏りが発生していないか把握する調査。

超小型カメラが映し出す映像から雨漏りが発生している箇所などを特定します。

費用は約3万～10万円です。

ガス調査

ガス調査は雨水が漏れている箇所にトレーサガスを送り出し、雨水がどこから侵入しているかを把握する調査。

マンションやRC構造の建物に適しています。

ガスの検出を行うためにガス送入部分の内装仕上げ材の撤去を行わなければなりません。

費用は10万円以上です。

ドローン撮影調査

ドローン撮影調査は高所部分で目視できない箇所をドローンで撮影し、雨漏りが発生しているかどうか把握する調査。

屋根の状態を細かく把握できるのに加え、足場を組まなくて済むのがメリットに挙げられます。

屋根や外壁の表面以外の情報が分からないのがデメリットです。

費用は約5,000～3万円。 業者によっては無料でドローン撮影調査を行っています。

 

雨漏りの調査における注意点

雨漏りの調査を行う上で一体どのような点に注意すれば良いか疑問に感じている方が多いのではないでしょうか？

ここでは、調査を行う際の注意点をいくつか紹介します。

雨漏りの調査方法について詳しく記載されている業者に依頼

業者に雨漏りの調査を依頼する際、調査方法について詳しく記載されているかチェックしてください。

また、過去の施工事例を踏まえ、雨漏り修理を進めるのも重要です。

火災保険の話をしつこくする業者を避ける

業者によっては火災保険について何度も話をする業者が存在します。  

火災保険は必ず申請が通る保証がありません。

トラブルを避けるためにも、悪徳業者に注意してください。

再発を繰り返す場合は別の業者に依頼する

雨漏りが再発した場合、再び調査を行う必要があります。

何度も繰り返す際は別の業者に依頼してください。

まとめ

雨漏りの調査方法は多岐にわたります。

どのように調査を進めていくかにより、費用が変わってきます。

業者によっては、特定の調査方法を行っていない場合もあるので注意が必要。

雨漏りによる被害を最小限に抑えるためにも、信頼できる業者に雨漏りの調査を依頼することをおすすめします。

 

適切なアドバイスを業者から受けつつ、住宅のメンテナンスを進めてください。

 

 

 

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火災保険が適用される雨漏り修理とは？！

さまざまな原因によって雨漏りが発生します。

放置し続けると、さまざまな問題が発生するので、できる限り早めに雨漏り修理を行わなければなりません。

人によっては雨漏り修理にかかる費用について心配しているのではないでしょうか？

住宅のメンテナンスを適切に行う際、どのくらいの費用を用意できるか把握するのが大事。

今回は雨漏り修理に火災保険が適用されるのかについて解説します。

気になる方は参考にしてください。

雨漏り修理に火災保険が適用されるのか

条件によっては、火災保険で雨漏り修理を進めることができます。

屋根などから雨漏りが発生した際は火災保険が適用されるかどうかチェックしてください。

火災保険が適用される雨漏り修理の内容

火災保険が適用される雨漏り修理の内容として、以下のものが挙げられます。

・風災

・雪災

・雹災

自然災害が発生した後、損傷している箇所を細かくチェックし、住宅のメンテナンスを進めましょう。

ここでは、火災保険が適用される雨漏り修理の内容について取り上げます。

風災

風災は台風・暴風・竜巻などによって生じた災害。

台風で飛ばされてきた飛来物が外壁にぶつかって損傷した・暴風で屋根材が飛ばされたなどの被害が生じる可能性があるかもしれません。

火災保険の対象に風災が挙げられます。

台風や暴風によって住宅の被害が生じた際は火災保険を確認し、住宅のメンテナンスを進めましょう。

雪災

雪災は大雪や雪崩などによって生じる災害。

雪の重みで屋根材が損傷するなどの被害が発生する可能性があります。

雪災も火災保険の対象なので、屋根材の損傷などを目にした際は火災保険で雨漏り修理が進められるかチェックしてください。

雹災

雹災は雹によって生じる災害です。

屋根材や天窓などが雹によって損傷する可能性があるので注意が必要。

雪が降る頻度が多い地域に住んでいる場合、安全に配慮しつつ雪かきを心掛けましょう。

雨漏り修理で火災保険が適用されない場合

以下の場合は雨漏り修理で火災保険が適用されないので注意してください。

・経年劣化

・施工不良

・吹込み損害

住宅のメンテナンスを進めていく際、火災保険が適用されない場合も押さえるのが重要。

ここでは、雨漏り修理で火災保険が適用されない場合について解説します。

経年劣化

住宅は年数の経過と共に劣化していきます。

経年劣化による雨漏り修理は火災保険に適用されないため、注意が必要。

場合によっては風災などで屋根材などが損傷したとしても、経年劣化による雨漏りと判断される場合もあります。

火災保険を利用して雨漏り修理を行いたいと感じている方は普段から住宅のメンテナンスを心掛けることをおすすめします。

施工不良

施工不良も火災保険の適用外。

新築住宅の施工やリノベ・リフォーム時に施工不良が生じる場合があります。

施工不良も雨漏りの原因なので、住宅のメンテナンスを行う際は注意しましょう。

新築から10年以内に雨漏りが発生すると、無償で新築住宅の施工を行った業者に修理して頂くことが可能。

法律で住宅の売主は10年間の瑕疵担保責任保証を負うことが義務づけられています。

また、人によってはリノベ・リフォームを機にソーラーパネルの設置を検討しているのではないでしょうか？

ソーラーパネルを設置したことで雨漏りが発生する可能性があるため、注意してください。

吹込み損害

吹込み損害は窓を閉め忘れ、室内で雨が濡れる損害。

雨漏りを防ぐために普段から窓の閉め忘れに注意しましょう。

雨漏りが発生してから早めに申請するのが大事

雨漏りが発生してから3年以内に火災保険を申請しなければ、時効を迎えてしまいます。

また、時間が経過すればする程、経年劣化として扱われる場合もあります。

火災保険の種類

火災保険の種類によって賄える雨漏り修理の費用が変わってきます。

ここでは、火災保険の種類について触れていくので、気になる方はチェックしてください。

免責型

免責型は自己負担額をあらかじめ決めておく方式。

雨漏り修理の費用が自己負担額を超えると、超過した金額を受け取れます。

雨漏りが発生した場合、自己負担額を支払わなければならないのがデメリットです。

フランチャイズ型

フランチャイズ型は雨漏り修理に20万円以上の費用がかかった際に適用される方式。

20万円を下回ってしまうと、適用されません。

適用された場合、雨漏り修理の費用を火災保険で全額賄えます。

雨漏り対策を進める上で免責型とフランチャイズ型のどちらを利用するか一度検討してください。

まとめ

雨漏り修理を行う際、火災保険が適用される場合と適用されない場合があります。

台風などの自然債が発生したら、住宅の状態を細かくチェックし、屋根材などの損傷が起きていないか把握してください。

また、火災保険の適用を3年以内に済ませましょう。

雨漏りや火災保険などについて分からないことがある場合、業者に一度相談することをおすすめします。

業者から適切なアドバイスを受けつつ、住宅の不具合を解消していくことが重要です。

 

 

 

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