火災保険｜いらか

火災保険が適用される雨漏り修理とは？！

さまざまな原因によって雨漏りが発生します。

放置し続けると、さまざまな問題が発生するので、できる限り早めに雨漏り修理を行わなければなりません。

人によっては雨漏り修理にかかる費用について心配しているのではないでしょうか？

住宅のメンテナンスを適切に行う際、どのくらいの費用を用意できるか把握するのが大事。

今回は雨漏り修理に火災保険が適用されるのかについて解説します。

気になる方は参考にしてください。

雨漏り修理に火災保険が適用されるのか

条件によっては、火災保険で雨漏り修理を進めることができます。

屋根などから雨漏りが発生した際は火災保険が適用されるかどうかチェックしてください。

火災保険が適用される雨漏り修理の内容

火災保険が適用される雨漏り修理の内容として、以下のものが挙げられます。

・風災

・雪災

・雹災

自然災害が発生した後、損傷している箇所を細かくチェックし、住宅のメンテナンスを進めましょう。

ここでは、火災保険が適用される雨漏り修理の内容について取り上げます。

風災

風災は台風・暴風・竜巻などによって生じた災害。

台風で飛ばされてきた飛来物が外壁にぶつかって損傷した・暴風で屋根材が飛ばされたなどの被害が生じる可能性があるかもしれません。

火災保険の対象に風災が挙げられます。

台風や暴風によって住宅の被害が生じた際は火災保険を確認し、住宅のメンテナンスを進めましょう。

雪災

雪災は大雪や雪崩などによって生じる災害。

雪の重みで屋根材が損傷するなどの被害が発生する可能性があります。

雪災も火災保険の対象なので、屋根材の損傷などを目にした際は火災保険で雨漏り修理が進められるかチェックしてください。

雹災

雹災は雹によって生じる災害です。

屋根材や天窓などが雹によって損傷する可能性があるので注意が必要。

雪が降る頻度が多い地域に住んでいる場合、安全に配慮しつつ雪かきを心掛けましょう。

雨漏り修理で火災保険が適用されない場合

以下の場合は雨漏り修理で火災保険が適用されないので注意してください。

・経年劣化

・施工不良

・吹込み損害

住宅のメンテナンスを進めていく際、火災保険が適用されない場合も押さえるのが重要。

ここでは、雨漏り修理で火災保険が適用されない場合について解説します。

経年劣化

住宅は年数の経過と共に劣化していきます。

経年劣化による雨漏り修理は火災保険に適用されないため、注意が必要。

場合によっては風災などで屋根材などが損傷したとしても、経年劣化による雨漏りと判断される場合もあります。

火災保険を利用して雨漏り修理を行いたいと感じている方は普段から住宅のメンテナンスを心掛けることをおすすめします。

施工不良

施工不良も火災保険の適用外。

新築住宅の施工やリノベ・リフォーム時に施工不良が生じる場合があります。

施工不良も雨漏りの原因なので、住宅のメンテナンスを行う際は注意しましょう。

新築から10年以内に雨漏りが発生すると、無償で新築住宅の施工を行った業者に修理して頂くことが可能。

法律で住宅の売主は10年間の瑕疵担保責任保証を負うことが義務づけられています。

また、人によってはリノベ・リフォームを機にソーラーパネルの設置を検討しているのではないでしょうか？

ソーラーパネルを設置したことで雨漏りが発生する可能性があるため、注意してください。

吹込み損害

吹込み損害は窓を閉め忘れ、室内で雨が濡れる損害。

雨漏りを防ぐために普段から窓の閉め忘れに注意しましょう。

雨漏りが発生してから早めに申請するのが大事

雨漏りが発生してから3年以内に火災保険を申請しなければ、時効を迎えてしまいます。

また、時間が経過すればする程、経年劣化として扱われる場合もあります。

火災保険の種類

火災保険の種類によって賄える雨漏り修理の費用が変わってきます。

ここでは、火災保険の種類について触れていくので、気になる方はチェックしてください。

免責型

免責型は自己負担額をあらかじめ決めておく方式。

雨漏り修理の費用が自己負担額を超えると、超過した金額を受け取れます。

雨漏りが発生した場合、自己負担額を支払わなければならないのがデメリットです。

フランチャイズ型

フランチャイズ型は雨漏り修理に20万円以上の費用がかかった際に適用される方式。

20万円を下回ってしまうと、適用されません。

適用された場合、雨漏り修理の費用を火災保険で全額賄えます。

雨漏り対策を進める上で免責型とフランチャイズ型のどちらを利用するか一度検討してください。

まとめ

雨漏り修理を行う際、火災保険が適用される場合と適用されない場合があります。

台風などの自然債が発生したら、住宅の状態を細かくチェックし、屋根材などの損傷が起きていないか把握してください。

また、火災保険の適用を3年以内に済ませましょう。

雨漏りや火災保険などについて分からないことがある場合、業者に一度相談することをおすすめします。

業者から適切なアドバイスを受けつつ、住宅の不具合を解消していくことが重要です。

 

 

 

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